AllDeal社が活用する「役員同士の関係性」をプラスにするサイクルを生みだす方法

CLUB-CHROボードメンバーの一人で、昨年株式会社AllDeal icon-link を立ち上げた松葉重樹さん。現在、メンバー同士の関係性が非常にプラスに働いているといいます。どんなプロジェクトでも生じるメンバー同士の関係性。どのように関係性がつくられ、それゆえにどのような意思決定プロセスが生じているのか、について伺ってみました。

関係性づくりが建設的な議論の土台

毎週月曜の朝8時からおこなっているというAllDeal社の役員会。メンバー4人が言いたいことを言いながらも、自然と納得度を持った方向に議論は収束していくそうです。

時にはシビアな判断もしないといけない役員会のような意思決定機関の会議スタイルは、会社やメンバー次第で千差万別。コレという正しいスタイルがあるわけではありません。しかしさまざまなチームのスタイルから、自社にも応用できるヒントを得られるかもしれません。「この4人で話しているとすごく『楽』なんです」と松葉さんが話すAllDeal社の役員会の雰囲気は、どうつくられてきたのでしょうか。

「別に付き合いがものすごく長いわけではないんです。ただ、お互いがそれぞれの特性を理解できているから『楽』なのかもしれません。」とのことですが、 自分の思考・行動特性を理解しているからこそ他者理解が進む のでしょう。AllDealではFFS理論による個性診断を、役員それぞれの個性理解に活用しています。

組織の共通言語として使えるモノサシがあると、関係性をつくりやすくなります。 FFS理論による個性診断結果の活用はそのモノサシをつくるための、ひとつの方法です 。たとえばクレドやウェイのような組織の価値観を表す言葉もモノサシに使うことができます。

インタビュー会場となったBirthセミナールーム
インタビュー会場となったBirthセミナールーム

「ぼくは弁別性のないトークをする傾向があるけれど、それゆえに話を広げられる。するとどこかのタイミングで別の人が話をまとめに入ってきてくれる。そういう関係性ができてきたから、言いたいことを遠慮なく言えるようになっているような気がします。」

 個人個人の行動特性を漠然と理解するだけではなく、会話のなかで語ることができるのが、関係性づくりをスムーズにしているように見えます。建設的な議論は信頼関係があってできるものです。 

「いい意味で甘えられる環境ですね。たぶん関係性ができたから、今は何でも相談できるようになってきました。ややこしい話も、みんなが一度受け止めてくれるという安心感があると、発するハードルが下がりますよね。」

と話していただいた役員会は、相当建設的な議論が進む雰囲気なのではないでしょうか。
 

「背中を押してくれた一言」から今のスタンスに

経営学者ダニエル・キム氏(マサチューセッツ工科大学教授)の論に「組織の成功循環モデル」があります。組織の成功は「関係性の質」「思考の質」「行動の質」「結果の質」で決まり、中でも「関係性の質」から変えていくことがよい成功循環をつくるという考え方です。関係性のあり方は一様ではありません。しかし関係性の質が起点となることは、どの組織にも共通するはずです。

「『是々非々で最大公約数でいいんだよ』と言われたのも大きかったですね。時間かけていいし、言っていいんだと気づかされて。こういうやり方でも間違いないんだと背中を押してくれた言葉ですね。」

株式会社AllDeal 代表取締役CEO:松葉重樹氏
株式会社AllDeal 代表取締役CEO:松葉重樹氏

「議論するとやっぱりそれぞれの特性が出るんです。勝手に違う話を始める場合もあれば、白黒つけたがる人もいたり。その個性をひっくるめてこのチームになっています。場数踏んできたメンバー同士ではじめたのもあって、自分たちはこういうスタンスでいくというのが、早めに形成できたと思っています。それぞれの思考行動特性の理解ができていたから、発言内容やタイミングへの相互理解が早かったのはありますね。」

「自分も『こういう会話のパスを出してみよう』とかだんだんしやすくなってきたし。 『最大公約数』にもっていけばいいというのが我々のスタンスだと思ったときから、意思決定に至るプロセスを楽しめるようになりましたし、決定の迷いも少なくなりました。 

といった話を思い出したように語ってくれましたが、まさに関係性が高まったところから思考や行動のスタンスがつくられ、結果に影響するサイクルが生まれているのではないでしょうか。

まだまだ関係性づくりは進行中の4人。半年後、1年後の役員会がどう進化し、どんなエネルギーに転換していくのか、楽しみです。

CLUB-CHROは組織を構成する一人ひとりの強みを活かす『適材適所』の実現を、経験や勘ではなく「人と組織」を客観化し科学的に編成し、それぞれの強みを活かすことで生産性の高い組織づくりを推進する『FFS理論』の導入支援をおこなっています。